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がん治療にかかる治療費は工夫すればカバーできます

がん治療の問題と解決方法

ここでは、がん治療で最も多くの人が悩む金銭的な問題について触れていきたいと思います。どのくらい費用がかかるのか、保険は適用されるのかといったお金に関する問題点と解決策を紹介します。

がん治療にはお金がかかる

がん治療にはお金がかかります。その理由は、手術代はもちろんのこと、使用する薬剤に加え、さらに入院費も加わることが原因です。

風邪はお薬を処方してもらえば、あとは家で生活をしながら風邪薬を飲めば自然に回復しますが、がん治療ではそうはいきません。外科手術をした場合は、傷口が開かないように病院で安静にしなければなりませんし、栄養を摂るために食事もしっかりと用意しなければなりません。

また、手術跡を清潔に保つためにベッドのシーツを定期的に取り替えたり、健康管理や術後の経過もこまめにチェックしたりするなど、予想以上に手間とコストがかかる分、治療費は高くなりがちです。そして、がんの発生場所によって治療費が変わることも忘れてはいけません。

がん治療の費用相場はおよそ100万円以上となっていますが、これは保険が適用されなかった場合です。

基本的に、がん治療には公的保険が適用されます。その場合、公的保険が治療費の7割を負担するため、支払う医療費は全体の三割程度で済み、およそ20万~30万前後まで抑えることができます。

しかし、あくまで「保険が適用されている方法で治療を行った場合」の金額です。保険が適用されない新薬で治療した場合や、入院生活における費用などは適用外のため注意しましょう。

保険適用外の自由診療

がん治療には、大きく分けると二種類の方法があります。まず、前述した保険適用の治療と、保険適用外の自由診療です。ここでは、自由診療について紹介します。

自由診療には、最先端の治療を受けたり入院せずに自宅で療養できたりするなどのメリットがあります。また、お医者さんもその患者にあった治療法を提案しやすくなるので、より質の高い治療を受けやすくなります。

しかし、基本的に保険適用外であり全額負担となるため、100万円以上の高額な治療費を準備しておかなければいけません。保険が適用されない治療法には、厚生労働省の承認していない抗がん剤の投薬や、免疫療法、遺伝子治療などがあります。

保険適用の治療法は比較的安価ですし、がんの初期段階であれば十分完治も可能です。 しかし、実際には「発見が遅れてステージが進行している」、「副作用を極力抑えたい」という理由から自由診療での治療のほうが適しているケースは少なくありません。

最新の治療法では治療期間や時間を短縮できるため、日常の時間をできるだけ確保したい人や愛する家族と長く過ごしたい人にとっても、やはり自由診療での治療をおすすめします。がん保険に加入していることによって十分な医療費をまかなえるというのであれば、自由診療を試してみたほうが良いでしょう。

がん治療の金銭的サポート

前述したように、がん治療費は公的保険で7割方負担してもらえます。そんな保険の仕組みをもう少しだけ細かく掘り下げて紹介します。

がん保険の適用範囲について

公的医療保険は、治療費の7割を負担してくれますが、すべてをカバーしてくれるというわけではありません。特に、入院生活においてはカバーされていないものが多いです。

例えば、ベッドです。入院時に個室を希望した場合、その差額は保険が適用されません。なお、この差額は「自分が希望した場合」のみであり、個室しか空きがなかったときや、特別な治療で個室入院が必要という際は保険が適用されます。

他にも、食事が適用されないこともあります。入院時の食事代が360円を超えた場合、その食事に限り保険が適用されるなどです。こちらも本人が特別メニューを希望しなければ適用されます。

がん保険で用意されている金銭的サポートとしては、「入院給付金」、「手術給付金」、「通院給付金」、「放射線治療給付金」、「女性特定ケア給付金」などがあり、がん保険の種類によっては「先進医療給付金」や「抗がん剤治療給付金」もあります。

高額医療費制度について

保険が適用されても、医療費が高額になるケースは少なくありません。そんな時に費用のサポートをしてくれるのが「高額医療費制度」です。

高額医療費制度は、支払うがん治療の医療費が3割程度の料金でもまだ高く、一定額を超えた時に医療費が支給されるという制度です。なお、患者さんの所得によって自己負担限度額は大きく異なります。

例えば、年収が1,160万円以上の場合の自己負担限度額は252,600円からとなりますが、低所得者の場合は35,400が自己負担限度額となります。

高額医療費制度を利用するためには、医療機関への申請が必要です。申請のタイミングは事前、もしくは事後のどちらでも問題ありませんが、診察を受けた翌月から二年以上経過している場合は、受け取る権利が失効しますのでご注意ください。

医療費控除とは何か

高額の医療費を軽減する方法として、税務署の確定申告による医療費控除があります。 こちらも申請することにより還付を受けることができます。

なお、この申請によって軽減されるのは保険適用のがん治療のみであり、保険が適用されない自由診療を受けた場合は対象外となります。